さあ、受講を始めよう!

会社情報

社名くもふじ書房
設立2010年度
代表者すはら まさる
メールアドレス メールアドレス
事業内容ビジネス文章の添削・指導
取引銀行三井住友銀行

特定商取引法に基づく表記

社名くもふじ書房
代表者すはら まさる
メールアドレス メールアドレス
住所〒104-0061
東京都中央区銀座2-14-8 ML1746
取引銀行三井住友銀行
事業内容ビジネス文章の添削・指導
お申し込み方法お申込みフォームで受け付けております。
受講料毎月更新コースは9,800円 / 28日、3ヶ月パックコースは26,400円です。
お支払い方法銀行振込、クレジットカード決済となります。
◯自由添削文コースの場合、1回のみお支払いいただきます。
◯3ヶ月パックコースの場合、1回お支払いいただきます。自動更新はございません。
◯毎月更新コースの場合、4週間ごとに1回お支払いいただきます。
[毎月更新コース]更新方法 毎月更新コースの更新においては、各決済方法により、以下の方法でのお支払いとなります。
【PayPal(クレジットカード)支払】の場合には、4週ごとの自動引落となります。
例えば、10月27日に1回目のお支払いをしていただいた場合、4週後の11月24日に2回目の引き落としが行われます。

【銀行振込】の場合は、4週ごとにお支払い依頼メールをお送りしますので、振込手続きをお願いいたします。
初回お支払い期限お申し込みをされた日から7日以内にお願いします。
7日以内にお支払いがなく、ご連絡も取れない場合には、受講キャンセルとさせていただきます。
支払済みの受講料の取り扱い 執筆文章のご提出がない週でも、すでにお支払い頂いているご受講料は消化いたします。
予備校や大学の講義と同じ方式です。あらかじめご了承ください。
キャンセル&返金ポリシー
キャンセル&返金方法 お支払い日時から起算して、7日以内(24×7=168時間以内)までキャンセル可能です。
以下のアドレスまでご連絡ください。
メールアドレス
迅速にキャンセル処理&返金をさせていただきます。
講座途中での解約方法 途中解約はこちらのフォームより可能です。 次回支払日の5日前までに申請していただければ、解約処理をさせてただいきます。
解約処理後は、支払済みの受講期間は、これまで通りご受講いただけます。
ただし、途中解約した場合、未消化分の受講料の返金には応じておりませんので、あらかじめご了承ください。

解約を簡便に行っていただけるよう、毎週の添削返却のメールにも毎回、解約方法を記載しております。ご参照ください。
領収書銀行振り込み時、あるいはクレジット決済時の「利用明細」をもって領収書に代えさせて頂きます。
正式な領収書をご希望の場合は、メールでご連絡ください。 ご指定の名義を記入したPDFをメールにてお送りいたしますので、印刷の上ご利用ください。
領収書の例はこちら
講座の開始時期 [自由文添削コース]では、お申し込み後、7日以内にご提出をお願いいたします。
[毎月更新コース]および[3ヶ月パックコース]では、当社が入金確認できた日付以降で、講座に空席がある日曜日から開始します。
(空席のある日付は、当社サイトのトップページに表示しております)
免責条項 講座の効果には個人差があり、すべての受講者に同等の効果を保証するものではございません。あらかじめご了承ください。
執筆・添削の頻度 [自由文添削コース]では、ご提出いただいた文章に、一度だけ添削をして返却します。
[毎月更新コース]および[3ヶ月パックコース]では、ご受講期間内の毎週日曜日までに提出していただきます。毎週水曜日に添削を返却します。
一緒に頑張りましょう!

受講お申し込みフォーム


プライバシーポリシー

■ 個人情報の取り扱い
お客様の個人情報は、お客様本人が提供を同意された場合、及び、法律上提供の義務が生じた場合以外には、 第三者に開示・提供することは絶対にございません。
■ 個人情報の取り扱い範囲
(1)ご本人様確認、受講料金の請求、文章のやりとり、お問い合わせにお答えする時
(2)法令等に基づき裁判所・警察機関などの公的機関から開示の要請があった時
■ 個人情報の管理
(1)個人情報への不正アクセス、盗難、紛失、破壊、改ざん、漏洩等などのセキュリティに関して、適切な対策を実施いたします。
(2)個人情報の保存・管理・廃棄ルールを徹底することで予防に努めます。
(3)個人情報保護方針は、より適切な措置を講ずるため継続的に改善を行います。
■ 講座修了後に個人情報を削除します
講座を修了した翌日中までに、当社に保管している個人情報を削除いたします。
◇削除対象:ご執筆文章・添削データ・メーラー上のやりとり・当社保有のメールアドレスと氏名
この削除処置により、個人情報が漏洩する事態を将来にわたって防止いたします。
■ 個人情報保護対策責任者
すはら まさる

電子取引データの訂正及び削除の防止に関する事務処理規程

電子取引データの訂正及び削除の防止に関する事務処理規程

この規程は、電子計算機を使用して作成する国税関係帳簿書類の保存方法の特例に関する法律第7条に定められた電子取引の取引情報に係る電磁的記録の保存義務を適正に履行するために必要な事項を定め、これに基づき保存することとする。

(訂正削除の原則禁止)
 保存する取引関係情報の内容について、訂正及び削除をすることは原則禁止とする。

(訂正削除を行う場合)
 業務処理上やむを得ない理由(正当な理由がある場合に限る)によって保存する取引関係情報を訂正又は削除する場合は、「取引情報訂正・削除申請書」に以下の内容を記載の上、事後に訂正・削除履歴の確認作業が行えるよう整然とした形で、当該取引関係情報の保存期間に合わせて保存することをもって当該取引情報の訂正及び削除を行う。

 一 申請日
 二 取引件名
 三 取引先名
 四 訂正・削除日付
 五 訂正・削除内容
 六 訂正・削除理由
 七 処理担当者名

 この規程は、令和6年1月1日から施行する。